2026年版 年収別の手取り額一覧|税金・社会保険料はどれくらい引かれる?

給与収入から所得税・住民税・社会保险料（厚生年金保险料、健康保险料、雇用保险料）が差し引かれた後に実際に受け取れる金額を「手取り額」といいます。ここでは、独身・扶養家族なしの会社員を前提に、2026年時点の制度をもとにした年収別の手取り額の目安を一覧で紹介します。

年収別手取り額の目安（独身・扶養なし・東京都在住の会社員の場合）

年収300万円：手取り額の目安は約240万円（手取り率約80%）

年収400万円：手取り額の目安は約313万円（手取り率約78%）

年収500万円：手取り額の目安は約386万円（手取り率約77%）

年収600万円：手取り額の目安は約457万円（手取り率約76%）

年収700万円：手取り額の目安は約527万円（手取り率約75%）

年収800万円：手取り額の目安は約596万円（手取り率約74.5%）

年収900万円：手取り額の目安は約663万円（手取り率約74%）

年収1,000万円：手取り額の目安は約726万円（手取り率約73%）

年収1,200万円：手取り額の目安は約850万円（手取り率約71%）

年収1,500万円：手取り額の目安は約1,030万円（手取り率約69%）

年収2,000万円：手取り額の目安は約1,340万円（手取り率約67%）

年収が上がるほど手取り率が下がる理由

日本の所得税は超過累進課税のため、課税所得が増えるほど高い税率が段階的に適用されます。また、住民税は原則一律10%ですが、所得控除の違いなどにより実効的な負担割合は年収とともに緩やかに上昇します。厚生年金保险料や健康保险料も一定の年収を超えると上限に達するため、それ以上は社会保险料の負担割合が頭打ちになる一方、税負担の割合は増え続けるため、結果として年収が高くなるほど手取り率は下がっていきます。

注意点

上記の金額はあくまで独身・扶養家族なしの会社員を前提とした概算の目安です。実際の手取り額は、扶養家族の有無、加入している健康保险組合の保险料率、勤務先の所在地、各種控除の適用状況などによって変動します。正確な手取り額を知りたい場合は、給与明細や源泉徴収票を確認するか、税理士など専門家に相談することをおすすめします。