簿記で学ぶ減価償却とは？計算方法・仕訳・定額法と定率法の違い

「減価償却って何？」「定額法と定率法はどう違うの？」——簿記3級・2級で必ず登場する減価償却は、多くの学習者がつまずくテーマのひとつです。本記事では、減価償却の基本概念から計算方法・仕訳まで丁寧に解説します。

減価償却とは？

減価償却（げんかしょうきゃく）とは、建物・機械・備品などの固定資産の取得原価を、その耐用年数にわたって費用として分割計上することです。固定資産は使用によって価値が少しずつ減少するため、その減少分を毎期の費用として認識します。

減価償却の主な計算方法

定額法（ていがくほう）

毎期均等額を費用として計上する方法です。計算式は「（取得原価 − 残存価額）÷ 耐用年数」で求めます。日商簿記3級では主に残存価額ゼロの定額法が出題されます。

計算例：備品 取得原価300,000円、耐用年数5年、残存価額ゼロの場合
毎期の減価償却費 = 300,000 ÷ 5 = 60,000円

定率法（ていりつほう）

毎期の期首簿価（未償却残高）に一定率を乗じて費用を計算する方法です。初期は費用が多く、年数が経つにつれて費用が減っていく特徴があります。主に2級以上で出題されます。

減価償却の仕訳

直接法

固定資産の帳簿価額を直接減らす方法です。

借方	金額	貸方	金額
減価償却費	60,000	備品	60,000

間接法

「減価償却累計額」勘定を使って間接的に帳簿価額を示す方法です。3級では主に間接法が出題されます。

借方	金額	貸方	金額
減価償却費	60,000	減価償却累計額	60,000

減価償却に関する重要な用語

用語	意味
取得原価	固定資産を購入したときの価格（付随費用含む）
残存価額	耐用年数終了後に残る見積価値（現在は多くゼロ）
耐用年数	固定資産が使用に耐えられる年数
帳簿価額	取得原価 − 減価償却累計額
減価償却累計額	これまでに計上した減価償却費の合計

月割り計算が必要な場合

期の途中で固定資産を取得した場合、その期の減価償却費は月割りで計算します。たとえば7月1日（会計年度が4月始まりの場合）に取得した資産は、当期は9ヶ月分のみ減価償却費を計上します。
計算式：年間償却額 × 使用月数 ÷ 12

まとめ

減価償却は固定資産の費用を適正期間に配分するための重要な会計処理です。定額法の計算・間接法の仕訳・月割り計算の3点を確実にマスターすれば、試験での得点力が大きく上がります。